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2014年10月7日午後、日本の気象衛星ひまわり8号が打ち上げに成功しました。すでに8号ともなると大きなニュースには取り上げられず、この成功を知る人も少ないかもしれません。しかし、この気象衛星には気象の変化を正確に予測するために必要な機能向上が盛り込まれています。それは、日本上空の雲の動きを可視赤外放射計により観測し、測定間隔を従来の30分から2分半に短縮されることです。

前月の本コラムで「雨雲のレーダー画像から雨の予想をする」方法についてご説明しましたが、まさにこれからはネット上に掲載されている雨雲の画像が、ひまわり8号の画像データになることで、ますます役立つものとなります。「天気予報はよく外れる」「場所によって天気が異なる」といったこれまでの天気予報の常識を覆し、「ほぼ正確な天気予報」「場所を指定した天気予報」など、より利用者に密着したサービスが提供されそうです。そのためには、文字による天気予報に頼らず、ご自身で詳細な「雨雲の画像」を見ることが、ますます大切になるものと思います。

温暖化ガスの増加により気候変動が発生していることは、すでに多くの皆様が肌で感じていることだと思います。巨大台風の発生、降ひょう、竜巻など、危険を伴う気象変化を、正確にそして的確に伝えることは、これからますます重要になります。

ところで皆様はすでに雨雲の画像をご覧くださいましたか? 地図の上に重ねられた雲の画像を見るには、一定以上のサイズのディスプレイが見やすいものです。デスクトップパソコンのディスプレイは年々大きくなり、今は19インチのスクエアサイズ、又は24インチのワイドサイズが主流となっています。これらは雨雲の画像や地図、天気図を見るには、大変読みやすいサイズとなっています。

一方で5.5インチサイズのiPhone6が発売されるなど、モバイル機器のディスプレイもどんどん大きくなっています。やはりIT機器のディスプレイは、読みやすさが重視されていることの表れといえます。そこで、外出するときは大きめのディスプレイを持つスマートフォンで見て、室内では大型ディスプレイを持つデスクトップパソコンで見る、このような使い分けが最も使いやすいのではないでしょうか。今でもノートパソコンを自宅でのメインパソコンとされている方は、ひときわ画面が大きくなっている最近のデスクトップパソコンを一度ご覧ください。雨雲の画像、地図、時刻表など、画像で表現されるアイテムの見やすさに、改めて感動されることと思います。

画像による情報提供は、これからも色々な分野で増えていくことが予想されます。そのような用途の増加に合わせて、大きなサイズのディスプレイを準備することは一考に価します。

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WEB営業戦略セミナーには成功に導く戦略がある

 

従来のホームページは会社や組織を紹介するサイト、これに対して自社の商品やサービスを紹介して新しい顧客を作る目的のサイトが、WEBマーケティングサイトです。

多くの企業は新規顧客開拓にしのぎを削っているのですが、それはホームページでできると思っている方が多いのが実情です。

かつてホームページが少なかった時代はそれでも新規顧客開拓が出来たものですが、今はWEBマーケティングサイトを作らないと、新規のお客様は来てくれません。

 

WEBマーケティングサイトを作るには、アクセスを増やすためのWEB技術と、顧客を作るためのマーケティング力の二つが必要となります。

理系と文系にまたがる領域を融合するところに、WEBマーケティングの難しさとおもしろさがあります。

今になって大学時代に物理学と経済学を学んでおいた経験が生きてくるとは思いもよらなかったことですが、何でも学んでおくものだと改めて思いました。

 

セミナーはWEB技術をお話しする第1部、マーケティングをお話しする第2部、参加者に報告していただく第3部で構成しました。

第3部では参加者が自分のWEBサイトを紹介して、全員から意見を出してもらう企画です。

「他人の意見が非常に参考になった」「改めて自分のサイトを客観的に見て、ひどい状態だとわかった」など、大変好評でした。

 

自分の姿は自分自身が知らないように、自分のWEBサイトは自分ではよくわからないものです。

他人の目線で評価してもらう機会を持つと、WEBマーケティングは大きく前進するものです。

次回は6月7日(金)に予定しています。

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携帯電話をスマートフォンに変えてまず困るのはバッテリーの消耗です。使わなくてもじわじわ消耗する上、メールチェックやWEBサイトの閲覧をまめに行うと、朝にフル充電だったバッテリーが午後には半分を切って、残り時間に心細さを感じることがあります。これを革新的に改善するのが、シャープが開発したIGZO(イグゾー)液晶です。これは従来の液晶に比べて2倍の高精細、消費電力が10分の1というすぐれた製品です。これを使うことで人間の網膜を超える高精細ディスプレイながら、バッテリーの消耗を最小限に抑えられるという、画期的なスマートフォンを作ることが可能となりました。これに目を付けたアップルは今年の3月に発売された新型iPadに最新のIGZO液晶を採用しました。

ところが、新型iPadに搭載されているIGZO液晶は、その特長を生かすことなく、従来の液晶並みに機能が落とされています。これはIGZO液晶がシャープのオンリーワン製品だからです。価格競争を促すために、複数購買をポリシーとするアップルは、シャープ製とサムソン製の液晶を混在させるため、IGZO液晶の性能をわざわざサムソンの液晶並みに落として互換性を持たせたためです。これではせっかくの優れたIGZO液晶のメリットを、消費者が享受できないことはもちろん、存続の危機にあるシャープにとっても自社の強みを生かせないまま、IGZO技術の陳腐化を待つことになりかねません。

良いものさえ作れば物は自然に売れていく、この考え方は技術系の人間が陥りやすいワナです。現実には良いものを作ったら積極的にマーケティングを行い、お客様に買ってもらう仕組み作りをすることが大切です。もっと早い段階からIGZO液晶のマーケティング活動を行っていたら、シャープは今の苦境を避けられていたかもしれません。シャープは来期の資金繰りに見通しが立たないため信用不安説が流され、それがまたシャープの営業活動をやりにくいものにしています。このままではシャープが外国資本の手に落ちかねない事態です。そして、それを防ごうとする国の介入が外資を膠着させ、さらに資金繰りをこう着させるという悪循環に陥っています。国の介入は資金援助か外資規制であり、売上拡大に寄与するマーケティングの視点は欠落しています。これではシャープの経営を立て直して液晶技術を守る抜本解決にはなりえません。

良いものを作ることに専念してマーケティングをおろそかにすることは、下請け体質に染まった中小企業に多く見られるものですが、下請けビジネスでは独自商品の優位性を生かせないことを、IGZO液晶が証明して見せました。シャープはこのまま下請けビジネスに頼らず自社のマーケティング活動を強化することでIGZO液晶をロンリーワンからオンリーワンに復活させ、再びナンバーワン液晶企業に返り咲いてもらいたいものです。

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写真お彼岸の中日に一日遅れて、京都へ墓参に参りました。

父方の墓がある「導故寺」は北野天満宮の南に位置し、このあたりは「西陣」と呼ばれている一帯です。

以前にお参りに来た時は、町のあちこちから機織り機の「バッタンバッタン」という音が、途切れなく聞こえていたのですが、いつの頃からかこれが聞こえなくなりました。

伝統ある京都の「西陣織」も他の産業と同じように衰退しているのか、独自の文化を維持しているのか、気になるところです。

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(東洋経済2月25日号より)

 

日本が世界に先駆けて商業化に成功した電気自動車が、欧米の商品戦略によって世界標準の規格外に追いやられる可能性が出てきました。

自動車に充電する際に、充電スタンドで急速充電する場合の直流と、家庭で普通充電する場合の交流で、プラグが別々にあるのが、日本で開発されたチャデモ方式です。

これに対して、先月米国はカリフォルニアで開催された全米自動車技術会(SAE)では、プラグを一つにまとめたコンボ方式が提唱され、日本のチャデモ方式は無視されたようです。

(ダイヤモンドonline:http://diamond.jp/articles/-/16371

 

すでにコンボ方式を支持するメーカーは、GM、フォード、クライスラーはもとより、ダイムラー、BMW、フォルクスワーゲン、ポルシェなど欧州勢も加わっており、チャデモ方式は孤立化する可能性が高まっています。

携帯電話がそうであったように、日本は技術で勝って規格で負けることを繰り返してきました。これが自動車産業でも日本技術のガラパゴス化が起こると、国内産業に計り知れない影響が予想されます。

その意味で、これは自動車産業に多少なりとも関わりのある人間は当然、多くの日本人が心を合わせて共同戦線を張らなければならない問題ではないかと思います。

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日本で利用者を拡大させているfacebook(フェイスブック)は、8億人の利用者を持つ世界最大のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)です。日本での普及は世界に比べて遅れていますが、それでも国clip_image002内で600万人の利用者があります。このfacebookを使って固定客を増やしたい、このような考え方が中小企業を中心に高まっており、すでに多くの企業でfacebookをビジネスツールとして顧客を獲得し、将来の事業発展に役立てようといろいろな取り組みが行われています。

facebookは実名での登録が求められ、性別・居住地・趣味などの登録も推奨されるので、企業のマーケティングにとって有益な情報が揃っているのが、これまでのSNSには無い最大の特長と言えます。そこで多くの企業は競ってfacebook内に自社のページを作り、ここで顧客を集めて売り上げにつなげようとしています。ユニクロ・無印良品・スターバックスコーヒーなど、FB成功企業も続々登場しています。しかしこのように成功している企業は少数派で、まだ多くの企業は苦戦しているのが現状です。

そもそもfacebookとは、2004年にハーバード大学の学生だったマーク・ザッカーバーグ氏が、学内での交流を目的に開発したシステムです。その後全米から利用の要望が相次いだため、2006年に一般向けに開放したものです。このようにfacebookの目的は会員間の交流活性化にありますから、特定の集団(学校、企業、同窓会、同好会)において、仲間同士が交流するには大変使いやすいものになっています。お互いが楽しく情報を共有できるので、人間関係を円滑にするために大いに役立つものではないかと感じられます。

一方、これを使って不特定多数を相手とするビジネスに応用するには、従来の営業とは発想の転換が必要となります。ここでは企業が顧客に対して一方的に情報を提供するという従来の流れではなく、企業と顧客が交流するという双方向の情報の流れが重要です。お互いの交流の中から信頼関係が生まれ、ファンとなる顧客を増やしていくことが、ビジネス成功のカギとなります。「自分は(自社は)何ができるのかを友だちに知ってもらい、売込みは一切せず価値ある情報を提供し続けて交流すること」がfacebook上でのビジネスに成功している人(企業)の共通項のようです。しかし‘言うは易く行なうは難し’で、精進が必要です。

将来何に使えるのか、多くの期待を集めながらfacebookは今月1日、IT企業として史上最高の3800億円調達に向け、米証券取引委員会(SEC)に新規株式公開のための申請書類を提出しました。

(facebookページ:http://www.facebook.com/FacebookJapan

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