マイクロソフトはWindows10のサポート期限に関して、個人ユーザー向けに今年の10月12日まで1年間延長していましたが、これをさらに2027年10月12日まで再延長することとしました。昨年10月迄は期限切れを煽っておいて、直前になって延長することを再度くり返すことは、また来年も延長されるのではないかという、オオカミ少年効果が現れてもおかしくありません。それを気にしてかこの件はプレスリリースせず、マイクロソフトのブログでひっそり公表されました。
Windows8までのサポート期限には延長サポートフェイズが設定されていましたが、Windows10 ではこれが無くなりました。しかし「サポート期限が切れたパソコンを使うのは危険だから買い替えなさい」と言われても、それが叶わない消費者が多かったことを示しています。このような状況を無くすため、マイクロソフトはWindowsの販売価格を値上げして、サブスク契約への移行を強く促していますが、サブスクは本能的に嫌な人が多いのも現実です。マイクロソフトは早期にWindows11に移行させたいのでしょうが、あまり強引に進めるとユーザーが他社のOSに移行する可能性があります。実際グーグルが無料で提供するChromeOSに移行するユーザーがじわじわ増加している状況も発生しています。
かつて1884年に東京大学の坂村健氏が提唱した日本初のOSであるトロンは、無料でありながら全ての電子機器に対応できる優秀なOSでした。これがパソコンに使われていたら、我々はWindowsの呪縛から解き放たれていたのですが、諸事情により普及しなかったことは今も残念なことです。しかしグーグルのChromeOSが普及を始めるとマイクロソフトも対抗措置を打ち出して、価格崩壊が生まれるかもしれません。
パソコンの価格にはハードウェアだけでなく、ソフトウェアの占める部分が少なくありません。しかし競争原理が働くとソフトウェアは値下げや無料になるという歴史があります。皆様がお使いの無料のブラウザーがその例です。ソフトウェアは慣れの要素が大きいので、簡単に代替品に移行しにくいものですが、多くのユーザーが代替品を使い始めると、マイクロソフトも無視できません。近い将来には、パソコン購入時にOSやオフィスソフトをユーザーが選択できる状況が来ることに期待したいものです。